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そろそろ老後も見据えた資産形成をしなくてはと最近思いまして、NISAとiDeCo(イデコ)について調べてみました。2021年4月開始を目指して勉強中です。その概要を自分なりにまとめてみました。

今回は長くなるので、いつものまとめを最初に書くのと、目次もつけてみました。



この日記を書くために、本を2冊と各証券会社のサイト、他ネット記事などを見ました。そこで感じたのは、NISAの情報の多さに比べてiDeCoの情報の少なさです。


iDeCoは簡単にまとめると、老後の資金を税制で優遇するので、積み立てて運用してね。でも60歳まではそのお金は触れないよというものです。リスクを避け、長い目でコツコツ積み立てる人向けです。


対してNISAは、もう少し積極的に自分で運用をして短期の利益を非課税で得ようというものです。
株については、株を売却したことによる利益(売却益)に対して所得税15%、復興特別所得税0.315%、住民税5%の合計20.315%の税金がかかります。
損失が出た場合は1年通期で合算して、利益からの課税となります。

株主配当にも同様の税金がかかりますので、これが個人投資家が新規参入するときにネックとなります。これを解消するための制度がNISAというわけです。


これら制度の背景には、国としては今後自力で老後の資金をある程度確保してほしいという意思が感じられます。
貯蓄は物価上昇質が利息を宇上回ればどんどん目減りしていきます
これからの老後の資産形成には、投資もしていく必要があると私は考えます。


NISAには他に投資限度額が低いジュニアNISA(2023年で終了)というものもあります。この表は2021年2月現在のものです。


一般NISA 積立NISA iDeCo
積立可能期間 2023年まで 2037年まで 原則60歳まで
非課税期間 開始から5年間 開始から20年間 原則60歳まで
ロールオーバー
非課税期間延長

最長10年
× ×
払出 いつでも可 いつでも可 原則60歳以降
掛金税制優遇 × × 全額所得控除対象
売却時税制優遇 売却益非課税 売却益非課税 退職所得控除
公的年金控除
投資限度額 年120万円
最大600万円
2023年までは毎年可
年間40万円
最大800万円
14万4千~81万6千円
職業・加入年金で異なる
投資できる商品 株式投資信託
国内株
国内ETF
海外ETF
ETN(上場投資証券)
国内REIT
海外REIT
ワラント債
投資信託
ETF
預貯金
投資信託
保険商品
講座開設・維持手数料 なし なし あり
メリット 年間投資可能額が高い
株式対象商品が多い
投資信託対象商品が多い
いつでも売却可
投資期間が長い
小額から開始可
いつでも売却可
受取の方法を選べる
掛金にも所得控除がある
デメリット 投資期間が短い 株式投資ができない 60歳まで引き出せない
職業によって掛金の上限違う

2024年には新NISAがスタートし、非課税限度額が5年間で現行600万円なのに対し610万円に引き上げられます。
新NISAでは2階建て方式となり、1階部分は積立NISA方式で限度額20万円、2階部分は限度額102万円の現行NISA方式となります。


NISAの投資限度額は、下図のように毎年120万円投資するとすると、600万円となります。
NISA 4
■引用元:NISAがまるごとわかる本 2021 (三才ムック)

しかしこれには期限があり、2023年以降、現行NISAでの新規投資はできなくなります。
NISA 5
■引用元:NISAがまるごとわかる本 2021 (三才ムック)


では新NISAへのロールオーバー(5年間の期間延長)はできるのでしょうか?
調べたところ、できるようですが、気になるのは、限度額が現行一般NISAと新NISAで違うことです。

新NISAの枠(122万円)を超えてロールオーバーする場合

全額ロールオーバー可能。

新NISAの枠(122万円)以内でロールオーバーする場合

新NISAの2階部分、投資枠にロールオーバーし、足りなければ1階部分の積立部分にロールオーバーできる。


ETFは、“Exchange Traded Funds”の略で、「上場投資信託」と呼ばれています。
投資信託との違いを表にするとこのような感じになります。


ETF 投資信託 株式
上場・非上場 上場 非上場 原則60歳まで
取引所 ネット証券を含む証券会社 販売会社 ネット証券を含む証券会社
取引可能時間 市場の取引時間内 販売会社が定める時間 市場の取引時間内
取引価格 市場価格
(リアルタイムで変動)
基準価格
(1日1回算定)
市場価格
(リアルタイムで変動)
信託報酬 低め(平均0.38) 高め(平均1.08) なし
メリット 少額から始められる
分散投資でリスクを軽減できる
値動きがわかりやすい
リアルタイムで売買できる
少額から始められる
分散投資でリスクを軽減できる
値動きがわかりやすい
デメリット 手数料などの諸経費がかかる
元本保証がない
価格の乖離がある
自動積立投資ができないことがある
分配金が自動的に再投資されない
手数料などの諸経費がかかる
元本保証がない
換金されるまでに時間がかかる
解約できない期間がある
内容が複雑でわかりづらいことがある
元本割れリスクが高い

ETFは証券会社が扱っていることもあり、値動きがわかりやすく、経済指標に連動して動く商品が多く、またリアルタイムで売買できるため、経済ニュースを毎日チェックしていると自分なりに先を考えて売買を即時にできます。

対して投資信託は、長期に運用することを前提として、目先の利益にとらわれずに配当を含めて長い目で利益を狙う投資方法です。


手数料

海外のETFは利益率が高い(日本より経済成長率が高い国が多いので)ものが多いのですが国内向けETFの10倍かかります。SBI証券で国内向けETFを購入すると50円程度の手数料がかかりますが、米国ETFを購入するのであれば500円の手数料が発生します。

経費率

ETFの運用手数料のようなものです。
例えばバンガード・S&P500 ETF(VOO)では、経費率(年率)は0.030 %となっています。ただ運用益も14.78 %と高めですので、買って損はないと思います。

高利回りETFでは保有銘柄に注意

あまりにかけ離れた高配当をしているETFは業績に問題があったりすることがあるそうです。


私はかつてFXと外貨建て定期の二本立てで投資をしてきました。その時の体験や株式投資の本も含めて注意点を描いていきます。
必ず損切りをする
かつてリーマンショック時にこれをしなくてポンド相場でかなりの損害を出しました。一国の通貨が半値になるとは思わず、耐えようと追い金をしたんですね。その時のレバレッジは2倍、通常であればロスカットにはなりにくいレバレッジでした。
そしてポンド円はいまだに当時の水準まで戻っていません。

このように、損をしたくないという気持ちが更に損を呼ぶことがあります。あの時、数十万の損失で済むのであれば損切をしておけば、その後ポンドに投資した全額を失うことはありませんでした。

投資をする以上、「絶対」は存在しません。下落した株価が買値に戻ってから売りたいという気持ちは理解できますが、株の場合、企業倒産による上場廃止などのリスクで紙くずになるリスクがあります。

また更によい条件の株があっても、資金が動かせないとなれば機会損失してしまいます。

その為には自分なりにどこまでの下落で損切りするという原則を作り、それに従って動くことが大切です。

ベテラン投資家は、買値から数%株価が下がったら損切りをすることを徹底しています。私のように株式市場から退場しないためにも、損切りを行うことの重要性を肝に銘じておきましょう。

一旦退場すると再び投資に向かうまでにかなりの時間がかかります。

リスクが高い集中投資は避けること
投資に世界には「卵は1つのカゴに盛るな」という格言があります。FXで小額から始める方がよくやっている、全資金をもっての一点買いは読みが外れると一気に資産を失います。

我が家が前回のリーマンショックで全投資用の資産を失わなかったのは、FXと外貨定期で資金をちょうど半額ずつ投資していたからです。
ポンドの買い支えで損失を少し増しましたが、その後、一部外貨定期建ての通貨は値を戻し、徐々に現金化しております。

投資のプロでも損失は出します。ましてや個人投資家は専業でない分、急な値動きに対応できません。ですので、1つの株式銘柄に全資産を投資するような、集中投資は避けましょう。

担当者や他人のいうことを鵜呑みにしない
投資において担当者に助言を得ながら取引を行った場合、損失がでても責任はとりません。

そして急な倒産などのリスクも常に世の中にはあります。

例えばバブル景気全盛のころ、日産自動車、三菱自動車をはじめとした日本の有名企業があそこまでの経営不振に陥ると予想した人はどれだけいたでしょうか?

株は水物です。投資を行うのは担当者ではなく自分自身ですので、購入する銘柄は自身で情報を集め、判断するべきです。

さまざまな取引手法に手を出さない
最近は多くの金融商品があります。資金を薄く広く分散できるほど余裕のあるご家庭は少ないかと思います。

私たち個人投資家は限られた資金を、自分にあった商品に投資していく必要があります。ですので十分に下調べして、投資の方向性を決めて、腰を据えて投資をしていく必要があります。

ここにあげた金融機関は、海外株に対応している会社です。


株式売買手数料(税抜) 国内株 海外株 投資信託 NISAでのIPO対応
(昨年の取扱数/うち主幹事数)
楽天証券 無料 米国株
中国株
アセアン株
約2600本
(原則、全ての投信の販売手数料無料)
×
SBI証券 無料 米国株
中国株
韓国株
ロシア株
アセアン株
約2600本
(原則、全ての投信の販売手数料無料)

(85社/15社)
マネックス証券 無料 米国株
中国株
約1150本
(原則、全ての投信の販売手数料無料)

(50社/ 0社)
松井証券 無料 ○× × 約1400本
(原則、全ての投信の販売手数料無料)

(18社/ 0社)
松井証券 無料 ○× × 約1400本
(原則、全ての投信の販売手数料無料)

(18社/ 0社)

大手銀行・都銀・地銀などでも取引はできますが、取り扱い商品の多さ、手数料の安さなどを考えるとネット証券で開始するのが良さそうです。
銀行での取引のメリットは、窓口担当者がつくので相談できることでしょうか?


色々とみてみて、今後購入を考えているETFの商品です。データは2021年2月末のものです。

1.バンガード・S&P500 ETF(VOO)

投資アプローチ
S&P500指数のパフォーマンスへの連動を目指します。
大型株を投資対象とします。
完全法を用いたパッシブ運用です。
ファンドはフルインベストメントを維持します。
低経費によってトラッキングエラーを最小限に抑えます。
ベンチマークについて
米国の主要業種を代表する大企業500銘柄で構成される、S&P500指数に連動したパフォーマンスを目指します。
保有株上位10社
1 Apple Inc.
2 Microsoft Corp.
3 Amazon.com Inc.
4 Alphabet Inc.
5 Facebook Inc.
6 Tesla Inc.
7 Berkshire Hathaway Inc.
8 Johnson & Johnson
9 JPMorgan Chase & Co.
10 Visa Inc.
注目する理由
大型株を中心に運用とありますが、保有株上位10を見ると、ハイテク株を中心に手堅く買っている印象です。

■情報元リンク:https://www.vanguardjapan.co.jp/retail/investment-products/funds/detailview/etf/0968/equity/overview/us

2.バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)

投資アプローチ
CRSP USトータル・マーケット・インデックスのパフォーマンスへの連動を目指します。
グロースおよびバリュースタイルに分散した大型株、中型株および小型株へのエクスポージャーを提供します。
インデックス・サンプリング法を用いたパッシブ運用です。
ファンドはフルインベストメントを維持します。
低経費によってトラッキングエラーを最小限に抑えます。
ベンチマークについて
米国株式市場の投資可能銘柄のほぼ100%をカバーする、CRSP USトータル・マーケット・インデックスに連動したパフォーマンスを目指します。
保有株上位10社
1 Apple Inc.
2 Microsoft Corp.
3 Amazon.com Inc.
4 Alphabet Inc.
5 Facebook Inc.
6 Tesla Inc.
7 Johnson & Johnson
8 Berkshire Hathaway Inc.
9 JPMorgan Chase & Co.
10 Visa Inc.
注目する理由
米国株式に広く浅く投資している印象ですね。ジョンソン&ジョンソンやJPモルガンなど老舗の株ももっているようです。

■情報元リンク:https://www.vanguardjapan.co.jp/retail/investment-products/funds/detailview/etf/0970/equity/overview/us

3.インベスコQQQトラスト・シリーズ1

投資アプローチ
指数はコンピューターハードウエア ・ソフトウエア、通信、小売り・卸売り、貿易、バイオテクノロジーなどの主要業界の企業を反映。ナスダックに上場している時価総額が最大規模の非金融企業100社を含 むナスダック100指数に連動した投資成果を目指す。
ベンチマークについて
ナスダック100指数
保有株上位10社
1 Apple Inc.
2 Microsoft Corp.
3 Amazon.com Inc.
4 Tesla Inc. 5 Alphabet Inc.
6 Facebook Inc.
7 Alphabet Inc.
8 NVIDIA Inc.
9 PayPal Inc.
10 Intel Inc.
注目する理由
ハイテク株特化型。NVIDIA持っているなど、成長が期待できそうです。

■情報元リンク:https://www.bloomberg.co.jp/quote/QQQ:US

4.バンガード・トータル・ワールド・ストックETF(VT)

投資アプローチ
FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスのパフォーマンスへの連動を目指します。
インデックス・サンプリング法を用いたパッシブ運用です。
ファンドはフルインベストメントを維持します。
米国を含む全世界の先進国株式市場および新興国株式市場への幅広いエクスポージャーを提供します。
低経費によってトラッキングエラーを最小限に抑えます。
ベンチマークについて
米国を含む先進国および新興国約47ヵ国の大型・中型・小型株約8,000銘柄で構成される、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動したパフォーマンスを目指します。
保有株上位10社
1 Apple Inc.
2 Microsoft Corp.
3 Amazon.com Inc.
4 Alphabet Inc.
5 Facebook Inc.
6 Tesla Inc.
7 Taiwan Semiconductor Manufacturing Co. Ltd.
8 Tencent Holdings Ltd.
9 Alibaba Group Holding Ltd.
10 Berkshire Hathaway Inc.
注目する理由
投資先を米国に限定せず、中国のアリババや点線となどの株も保有しています。

■情報元リンク:https://www.vanguardjapan.co.jp/retail/investment-products/funds/detailview/etf/3141/equity/overview/us

5.SPDR®ポートフォリオS&P500®高配当株式ETF

投資アプローチ
FS&P500®高配当指数の値動きに、経費控除前ベースで、概ね連動する投資成果を追求します。
コアとなる資産クラスに対して幅広い分散投資を可能にするポートフォリオ構築ツールであり、低コスト・コアSPDR®ポートフォリオETFシリーズの一つです。
高水準の配当収入および元本成長の機会を追求する低コストETFです。
指数は、S&P500®指数を構成する銘柄のうち、配当利回りの上位80銘柄のパフォーマンスを計測する指標です。
ベンチマークについて
S&P500®高配当指数は、S&P500®指数の採用銘柄のうち配当利回りが高い80銘柄のパフォーマンスを計測する指数です。配当利回りの算出にあたっては、(i)特別配当を除く直近の配当に年間の配当頻度を乗じてたものを年間予想配当とします。(ii)年間予想配当を各リバランス日における当該企業の株価で除すことで予想配当利回りを算出します。
保有株上位10社
1 Seagate Technology PLC
2 HollyFrontier Corporation
3 ConocoPhillips
4 Federal Realty Investment Trust
5 Hewlett Packard Enterprise Co.
6 Hanesbrands Inc.
7 Valero Energy Corporation
8 Marathon Petroleum Corporation
9 Simon Property Group Inc.
10 Regency Centers Corporation
注目する理由
S&P500より、高利回り銘柄上位80を運用しています。エネルギー、金融、不動産、公共事業に投資を多くしているようです。

■情報元リンク:https://www.vanguardjapan.co.jp/retail/investment-products/funds/detailview/etf/3141/equity/overview/us

6.HDV(iシェアーズ・コア 米国高配当株)

保有株上位10社
1 EXXON MOBIL CORP
2 AT&T INC
3 JOHNSON & JOHNSON
4 CHEVRON CORP
5 VERIZON COMMUNICATIONS INC
6 PROCTER & GAMBLE
7 PFIZER INC
8 CISCO SYSTEMS INC
9 COCA-COLA
10 MERCK & CO INC
注目する理由
エネルギー、ヘルスケアの中より大型株を中心に運用し、高利回りを確保しています。

■情報元リンク:https://www.blackrock.com/jp/individual/ja/products/239563/ishares-core-high-dividend-etf

7.AGG(iシェアーズ・コア 米国総合債券市場 ETF)

保有株上位10社
1 米国財務省 37.40
2 モーゲージ・パススルー証券 26.18
3 資本財・サービス 17.34
4 金融機関 8.40
5 公益事業 2.34
6 商業用不動産担保証券 2.13
7 米国政府機関 1.80
8 キャッシュ、デリバティブ等 1.29
9 国際機関 1.09
10 ソブリン債 1.06
注目する理由
保有資産の割合を見てみると、手堅く債権を保有しています。その代わり運用益は低めで4%くらい、最大7%くらいです。

■情報元リンク:https://www.blackrock.com/jp/individual/ja/products/239458/ishares-core-total-us-bond-market-etf

8.バンガード・米国トータル債券市場ETF(BND)

注目する理由
米国債を運用します。手堅いです。

■情報元リンク:https://www.vanguardjapan.co.jp/retail/investment-products/funds/detailview/etf/0928/bond/prices/us

私の私見で1~8に行くに従い、リスクは下がるがリターンは少ないような並びにしています。