【2021年2月版】今から始めるNISAとiDeCo

カテゴリ:: 資産運用

そろそろ老後も見据えた資産形成をしなくてはと最近思いまして、NISAとiDeCo（イデコ）について調べてみました。2021年4月開始を目指して勉強中です。その概要を自分なりにまとめてみました。

今回は長くなるので、いつものまとめを最初に書くのと、目次もつけてみました。

まとめ
NISAとiDeCoの比較
NISAの投資限度額についてと、期限について
ETF（国内・海外）って何
ETFへの投資での注意点
投資での注意点

必ず損切りをする
リスクが高い集中投資は避けること
担当者のいうことを鵜呑みにしない
さまざまな取引手法に手を出さない

NISAを始めるのに最適な金融機関について
個人的な注目ETF銘柄

まとめ

この日記を書くために、本を２冊と各証券会社のサイト、他ネット記事などを見ました。そこで感じたのは、NISAの情報の多さに比べてiDeCoの情報の少なさです。

iDeCoは簡単にまとめると、老後の資金を税制で優遇するので、積み立てて運用してね。でも60歳まではそのお金は触れないよというものです。リスクを避け、長い目でコツコツ積み立てる人向けです。

対してNISAは、もう少し積極的に自分で運用をして短期の利益を非課税で得ようというものです。
株については、株を売却したことによる利益（売却益）に対して所得税15%、復興特別所得税0.315%、住民税5%の合計20.315%の税金がかかります。
損失が出た場合は１年通期で合算して、利益からの課税となります。

株主配当にも同様の税金がかかりますので、これが個人投資家が新規参入するときにネックとなります。これを解消するための制度がNISAというわけです。

これら制度の背景には、国としては今後自力で老後の資金をある程度確保してほしいという意思が感じられます。
貯蓄は物価上昇質が利息を宇上回ればどんどん目減りしていきます。
これからの老後の資産形成には、投資もしていく必要があると私は考えます。

NISAとiDeCoの比較

NISAには他に投資限度額が低いジュニアNISA（2023年で終了）というものもあります。この表は2021年2月現在のものです。

	一般NISA	積立NISA	iDeCo
積立可能期間	2023年まで	2037年まで	原則60歳まで
非課税期間	開始から5年間	開始から20年間	原則60歳まで
ロールオーバー非課税期間延長	〇最長10年	×	×
払出	いつでも可	いつでも可	原則60歳以降
掛金税制優遇	×	×	全額所得控除対象
売却時税制優遇	売却益非課税	売却益非課税	退職所得控除公的年金控除
投資限度額	年120万円最大600万円 2023年までは毎年可	年間40万円最大800万円	14万4千～81万6千円職業・加入年金で異なる
投資できる商品	株式投資信託国内株国内ETF 海外ETF ETN（上場投資証券）国内REIT 海外REIT ワラント債	投資信託 ETF	預貯金投資信託保険商品
講座開設・維持手数料	なし	なし	あり
メリット	年間投資可能額が高い株式対象商品が多い投資信託対象商品が多いいつでも売却可	投資期間が長い小額から開始可いつでも売却可	受取の方法を選べる掛金にも所得控除がある
デメリット	投資期間が短い	株式投資ができない	60歳まで引き出せない職業によって掛金の上限違う

2024年には新NISAがスタートし、非課税限度額が5年間で現行600万円なのに対し610万円に引き上げられます。
新NISAでは２階建て方式となり、１階部分は積立NISA方式で限度額20万円、２階部分は限度額102万円の現行NISA方式となります。

NISAの投資限度額についてと、期限について

NISAの投資限度額は、下図のように毎年120万円投資するとすると、600万円となります。

■引用元：NISAがまるごとわかる本 2021 (三才ムック)

しかしこれには期限があり、2023年以降、現行NISAでの新規投資はできなくなります。

■引用元：NISAがまるごとわかる本 2021 (三才ムック)

では新NISAへのロールオーバー（５年間の期間延長）はできるのでしょうか？
調べたところ、できるようですが、気になるのは、限度額が現行一般NISAと新NISAで違うことです。

新NISAの枠（122万円）を超えてロールオーバーする場合

全額ロールオーバー可能。

新NISAの枠（122万円）以内でロールオーバーする場合

新NISAの２階部分、投資枠にロールオーバーし、足りなければ１階部分の積立部分にロールオーバーできる。

ETF（国内・海外）って何

ETFは、“Exchange Traded Funds”の略で、「上場投資信託」と呼ばれています。
投資信託との違いを表にするとこのような感じになります。

	ETF	投資信託	株式
上場・非上場	上場	非上場	原則60歳まで
取引所	ネット証券を含む証券会社	販売会社	ネット証券を含む証券会社
取引可能時間	市場の取引時間内	販売会社が定める時間	市場の取引時間内
取引価格	市場価格（リアルタイムで変動）	基準価格（１日１回算定）	市場価格（リアルタイムで変動）
信託報酬	低め（平均0.38）	高め（平均1.08）	なし
メリット	少額から始められる分散投資でリスクを軽減できる値動きがわかりやすいリアルタイムで売買できる	少額から始められる分散投資でリスクを軽減できる	値動きがわかりやすい
デメリット	手数料などの諸経費がかかる元本保証がない価格の乖離がある自動積立投資ができないことがある分配金が自動的に再投資されない	手数料などの諸経費がかかる元本保証がない換金されるまでに時間がかかる解約できない期間がある内容が複雑でわかりづらいことがある	元本割れリスクが高い

ETFは証券会社が扱っていることもあり、値動きがわかりやすく、経済指標に連動して動く商品が多く、またリアルタイムで売買できるため、経済ニュースを毎日チェックしていると自分なりに先を考えて売買を即時にできます。

対して投資信託は、長期に運用することを前提として、目先の利益にとらわれずに配当を含めて長い目で利益を狙う投資方法です。

ETFへの投資での注意点

手数料

海外のETFは利益率が高い（日本より経済成長率が高い国が多いので）ものが多いのですが国内向けETFの10倍かかります。SBI証券で国内向けETFを購入すると50円程度の手数料がかかりますが、米国ETFを購入するのであれば500円の手数料が発生します。

経費率

ETFの運用手数料のようなものです。
例えばバンガード・S&P500 ETF(VOO)では、経費率(年率)は0.030 %となっています。ただ運用益も14.78 %と高めですので、買って損はないと思います。

高利回りETFでは保有銘柄に注意

あまりにかけ離れた高配当をしているETFは業績に問題があったりすることがあるそうです。

投資での注意点

私はかつてFXと外貨建て定期の二本立てで投資をしてきました。その時の体験や株式投資の本も含めて注意点を描いていきます。

必ず損切りをする

かつてリーマンショック時にこれをしなくてポンド相場でかなりの損害を出しました。一国の通貨が半値になるとは思わず、耐えようと追い金をしたんですね。その時のレバレッジは2倍、通常であればロスカットにはなりにくいレバレッジでした。
そしてポンド円はいまだに当時の水準まで戻っていません。

このように、損をしたくないという気持ちが更に損を呼ぶことがあります。あの時、数十万の損失で済むのであれば損切をしておけば、その後ポンドに投資した全額を失うことはありませんでした。

投資をする以上、「絶対」は存在しません。下落した株価が買値に戻ってから売りたいという気持ちは理解できますが、株の場合、企業倒産による上場廃止などのリスクで紙くずになるリスクがあります。

また更によい条件の株があっても、資金が動かせないとなれば機会損失してしまいます。

その為には自分なりにどこまでの下落で損切りするという原則を作り、それに従って動くことが大切です。

ベテラン投資家は、買値から数%株価が下がったら損切りをすることを徹底しています。私のように株式市場から退場しないためにも、損切りを行うことの重要性を肝に銘じておきましょう。

一旦退場すると再び投資に向かうまでにかなりの時間がかかります。

リスクが高い集中投資は避けること

投資に世界には「卵は1つのカゴに盛るな」という格言があります。FXで小額から始める方がよくやっている、全資金をもっての一点買いは読みが外れると一気に資産を失います。

我が家が前回のリーマンショックで全投資用の資産を失わなかったのは、FXと外貨定期で資金をちょうど半額ずつ投資していたからです。
ポンドの買い支えで損失を少し増しましたが、その後、一部外貨定期建ての通貨は値を戻し、徐々に現金化しております。

投資のプロでも損失は出します。ましてや個人投資家は専業でない分、急な値動きに対応できません。ですので、1つの株式銘柄に全資産を投資するような、集中投資は避けましょう。

担当者や他人のいうことを鵜呑みにしない

投資において担当者に助言を得ながら取引を行った場合、損失がでても責任はとりません。

そして急な倒産などのリスクも常に世の中にはあります。

例えばバブル景気全盛のころ、日産自動車、三菱自動車をはじめとした日本の有名企業があそこまでの経営不振に陥ると予想した人はどれだけいたでしょうか？

株は水物です。投資を行うのは担当者ではなく自分自身ですので、購入する銘柄は自身で情報を集め、判断するべきです。

さまざまな取引手法に手を出さない

最近は多くの金融商品があります。資金を薄く広く分散できるほど余裕のあるご家庭は少ないかと思います。

私たち個人投資家は限られた資金を、自分にあった商品に投資していく必要があります。ですので十分に下調べして、投資の方向性を決めて、腰を据えて投資をしていく必要があります。

NISAを始めるのに最適な金融機関について

ここにあげた金融機関は、海外株に対応している会社です。

	株式売買手数料（税抜）	国内株	海外株	投資信託	NISAでのIPO対応（昨年の取扱数／うち主幹事数）
楽天証券	無料	○	米国株中国株アセアン株	約2600本（原則、全ての投信の販売手数料無料）	×
SBI証券	無料	○	米国株中国株韓国株ロシア株アセアン株	約2600本（原則、全ての投信の販売手数料無料）	○ （85社／15社）
マネックス証券	無料	○	米国株中国株	約1150本（原則、全ての投信の販売手数料無料）	○ （50社／ 0社）
松井証券	無料	○×	×	約1400本（原則、全ての投信の販売手数料無料）	○ （18社／ 0社）
松井証券	無料	○×	×	約1400本（原則、全ての投信の販売手数料無料）	○ （18社／ 0社）

保有株上位10社

1 米国財務省　37.40
2 モーゲージ・パススルー証券　26.18
3 資本財・サービス　17.34
4 金融機関　8.40
5 公益事業　2.34
6 商業用不動産担保証券　2.13
7 米国政府機関　1.80
8 キャッシュ、デリバティブ等　1.29
9 国際機関　1.09
10 ソブリン債　1.06

注目する理由

保有資産の割合を見てみると、手堅く債権を保有しています。その代わり運用益は低めで4%くらい、最大7%くらいです。

■情報元リンク：https://www.blackrock.com/jp/individual/ja/products/239458/ishares-core-total-us-bond-market-etf

８．バンガード・米国トータル債券市場ETF(BND)

注目する理由

米国債を運用します。手堅いです。

■情報元リンク：https://www.vanguardjapan.co.jp/retail/investment-products/funds/detailview/etf/0928/bond/prices/us

私の私見で１～８に行くに従い、リスクは下がるがリターンは少ないような並びにしています。

NISAがまるごとわかる本 2021 (三才ムック)

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2020-12-10

100％ムックシリーズ完全ガイドシリーズ311　NISA完全ガイド (１００％ムックシリーズ)

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2021-01-15

タグ：: NISA; iDeCo